パイザカジノは違法？逮捕ない？不安に感じる人のためのオンラインカジノ講座

パイザカジノで遊ぶと実際のところ違法になるの？本当に遊んでも逮捕されることは無いの？と疑問に思っている人も少なからずいると思います。今回はオンラインカジノの初心者の人向けに日本の法律と実際にあった判例を踏まえて詳しく紹介します。オンラインカジノをやってみたいけど違法行為だったらやらないと思っていた方の役に立つ話をお届けします。

パイザカジノは違法？逮捕されることはあるの？

パイザカジノに限らずオンラインカジノは、実際のお金を入金してプレイするカジノなので、パイザカジノが海外で運営されているとはいえ、日本国内からアクセスしてお金を賭けて遊んだら日本の法律的にアウトなのでは？と考えてしまうかも知れません。

しかし、現在までパイザカジノで遊んで実際に逮捕された人はいません。パイザカジノは数あるオンラインカジノの中でも比較的、日本人のプレイヤーが多いオンラインカジノです。

パイザカジノに日本からどれだけの人がアクセスしているのか？ということは、インターネット上のサービスを利用すれば確認できるので、調べてみると2020年1月の1ヶ月で5万を越えるアクセス数があるということを確認することができます。このことからも多くの人がパイザカジノでプレイしているかがわかります。

これだけ多くの人がプレイしているので、仮にパイザカジノで遊ぶことが法律上完全に違法となるのでしたら、本当に逮捕されている人がいてもおかしくはないのですが、これまで実際に逮捕された人はいません。

パイザカジノ公式サイト：https://www.paizacasino.com

日本において公営ギャンブル以外は、実際のお金を賭けるギャンブルは全て違法となっているはずですが、何故逮捕されることが無いのか具体的に説明していきましょう。

日本国内にオンラインカジノを罰する法律がない

日本国内で公営ギャンブル以外のギャンブルをすると、賭博法によって逮捕されてしまう事は皆さんすでに知っていることと思いますが、この賭博法は100年以上前に制定された法律で、「丁半賭博」や「賭け花札」を取り締まるために作られた法律です。

つまり、賭博法は日本国内のみで行われている賭博に対してのみ有効な法律で、オンラインカジノのようなインターネットを介して海外で行うギャンブルに対して法律が対応していません。

賭博法はギャンブルの運営者（胴元）を取り締まるための法律ですので、そこでプレイした人を取り締まるためには、ギャンブルの運営者（胴元）と一緒に処罰されることが前提となっています。

しかし、ギャンブルの運営者（胴元）が海外の会社で、その国の法律にのっとって運営しているので、日本の法律で運営者（胴元）を取り締まることはできません。

つまり、ギャンブルの運営者（胴元）を処罰することができないということは、プレイした人に対しても賭博罪が成立しません。

次のように考えればわかりやすくなると思います。

日本人がアメリカのラスベガスへ旅行に行って、そこにあるカジノで遊んでも違法になることはありません。この場合はアメリカの法律が適用されています。

オンラインカジノの場合もサーバーが置いてある国やライセンスを取得した国の法律が適用されます。そこにインターネットを経由して遊んでいるだけになるので、遊ぶ場合はその国の法律に従ってプレイします。

パイザカジノの場合は、カナダとキャラソー島の2つのライセンスを所持してるので、カナダとキャラソー島の法律が適用されます。日本の法律が適用されることは無いので違法にはなりません。

警察が摘発することができない

現在の日本の警察がインターネット経由で遊ぶオンラインカジノで摘発できるのは、次のとおりです。

日本人だけに向けて運営をしている
日本で日本のサーバーを使って運営している
日本で運営して海外のサーバーを利用している

など

海外のサーバーで運営されている海外のサイトに対して捜査令状を取ることができません。

パイザカジノは、海外で日本人以外のプレイヤーに対しても同様のサービスを展開しています。海外でパイザカジノを運営しているサーバーに個人情報のわかるアカウントIDや賭け金をやり取りしているログファイルの開示を求めることは出来ません。

現在の法律が改正されるか、新たな規制が出来ない限りは摘発することが出来ません。日本の警察が日本人のプレイヤーを摘発するためには下記の証拠を揃えた上で取り締まる必要があります。

プレイヤーのアカウントID
住所や名前などの個人情報
賭けが行われていた時間
入金経路
入金金額
賭けた金額
出金経路
出金金額
儲けた金額

これだけの証拠を揃える必要があるのですが、パイザカジノの場合は、運営やサーバーも海外にあり、その国の法律にのっとって正しい運営がされているので、情報の開示を求めることは実際には出来ません。現状では日本の警察は摘発することが出来ないといえます。

検察は絶対に勝てる事件しか起訴することはない

日本の検察が起訴した事件は、ほぼ100％の確率で有罪となります。何故こんなに高い確率で有罪になってしまうのかというと、検察側が100％勝てると判断した事件のみ起訴しているということです。

パイザカジノを含むオンラインカジノの場合、合法か違法の判断が難しい場合や証拠が揃えることが難しいということもあるので、万が一起訴されたとしても、裁判で戦うという意思を示すと、明確な法律も無いため証拠を揃えることが難しく、100％検察側からの起訴は取り下げられ不起訴となります。

ここまでの話を統括するとパイザカジノを含むオンラインカジノは、現状日本国内の法律と照らし合わせてみても曖昧な立場となって、警察としても違法とする証拠を全て揃えることは不可能になるので、警察によって逮捕された場合でも検察が、起訴猶予（不起訴）となってしまうことになります。

過去には逮捕された事例が1件だけ存在している

オンラインカジノにおいて過去に逮捕者が出たという事例が1例だけあります。2016年にスマートライブカジノというオンラインカジノでプレイしていた日本人を3人逮捕しました。

これは警察が証拠不十分のまま強引に逮捕して、裁判が始まる前に略式起訴をして有罪にしようと逮捕した事例です。

略式起訴とは

本来、逮捕された場合は起訴されて裁判で判決がでるという流れになるのですが、100万円以下の罰金や科料に相当する事件は、裁判になる前に簡略した手続きすなわち略式起訴で処分することができます。

この時は逮捕した3人に「罪を認めた場合は軽い罰金だけの刑で釈放する」と持ち掛けました。逮捕された3人のうち2人はそれを受け入れたので刑が成立したのですが、残ったもう1人が、逮捕を不服として裁判に持ち込もうとしたところで起訴を取り下げられて無罪という結果を手にしました。

これは増え続けているオンラインカジノのプレイヤーをけん制して、海外のオンラインカジノで遊んでも逮捕されてしまうという前例を作ることで、世間一般の人がオンラインカジノでギャンブルをしないようにと仕向けたわけなのですが、1人が無罪となってしまった為に、オンラインカジノで遊ぶことが法律上問題ないという認識が世間に広まってしまった皮肉な結果となりました。

オンラインカジノが始まってから約25年の歳月が流れていますが、逮捕された事例はこの1件のみです。この事件の後も法律の改正はなされていないので状況的に変化はありません。

オンラインカジノで逮捕されないようにするためには

海外で運営されているオンラインカジノでも日本人向けに限定した運営をしている場合、例えば登場するディーラーが日本人で日本語のみのチャットをしてプレイできたり、日本時間に合わせたサービスがあるオンラインカジノは、日本人のみに向けて提供していると判断されてしまうことがあるので、そのようなオンラインカジノでは逮捕される可能性はあります。

日本語以外の言語でも運営されているかどうかもオンラインカジノを選ぶときの基準にしてみるとより安全となります。

また、自分のアカウントIDをSNSなどに掲載してどれだけ儲かったなどの収支を発信してしまうと、個人が特定されることがあるので、逮捕される可能性はあります。そのような行為はしないでプレイのみを純粋に楽しみましょう。